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省エネ関連

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話題の空調設備「パネルラジエーター」とは?一次エネルギー省エネルギー計算事業者が解説!

2018-05-31
カテゴリ:省エネ計算[空調]
「パネルラジエーターとは?どのような場所に使われるの?」
 
このような疑問はありませんか?
パネルラジエーターとは、壁付近に設置され、温水や蒸気を装置内で循環させることで輻射熱を伝えるパネル型暖房装置です。
 
今回は、「パネルラジエーターとはなにか」、「そのメリットデメリット」、「設置に適する場所」について解説していきます。
 
■パネルラジエーターとは?
パネルラジエーターとは、温水を装置内で循環させ、その輻射熱で部屋全体を24時間常時温めることのできるパネル状の薄型暖房装置のことです。
パネルラジエーターは、窓際の設置に適した暖房器具として知られ、寒冷の国では最も使われている暖房器具です。
 
■メリット
〇メリット1.「極端な高温にならず安全である」
パネルラジエーターは、温水循環を利用しているため、表面温度が適切に保たれます。
そのため、窓際においても壁に熱が伝わって焦げることもありません。
窓際に設置することで、外気による室内の冷えや結露を防止できます。
 
〇メリット2.「薄型で見栄えがいい」
他の暖房器具よりも面積を取らないため、非常にコンパクトな形状をしています。
壁際にも置けるので、室内で邪魔になりにくいと言われています。
 
〇メリット3.「熱が広がる」
エアコンやストーブのように特定方向に温風を出すのではなく、輻射で全方向に熱が伝わります。
 
〇メリット4.「静かである」
パネルラジエーターには、送風機能やファンがないので、数ある暖房器具の中でも非常に静音です。
 
〇メリット5.「つけっぱなしにできる」
極端な高温にならない性質から、パネルラジエーターはいわゆる『つけっぱなし』が可能です。
そのため、「室内に入るといつでも暖かい」といった環境を作ることができます。
 
■デメリット
〇デメリット「電気代がかさみやすい」
パネルラジエーターは、大きいものでは24時間使用するのが一般的で、その分電気代がかさんでしまうデメリットがあります。
 
■パネルラジエーターに適した場所
パネルラジエーターは、『子供が使う場所』に設置するのが特に適していると言われています。
数ある暖房器具の中でも「ずっと温かい」「子供でも安全である」暖房器具は珍しいです。
家庭では、寝室や子供部屋、トイレ洗面所と風呂近くなどがおすすめです。
また、学校の教室や事務室にも適しています。
 
以上が、「パネルラジエーター」についての解説でした。
 
株式会社エクス・プランは、東京・大阪・松江・米子に拠点を持ち、「建築設備設計・積算業務・省エネルギー措置届出支援業務・CASBEEⓇ申請書作成支援業務」等の業務を行っています。
 
省エネ計算等でお困りの方は、お気軽にご連絡ください。

電気蓄熱暖房機とは?一次エネルギーの省エネルギー計算の項目に含まれる空調設備

2018-05-26
カテゴリ:省エネ計算[空調]
「電気蓄熱暖房機とは?」
「電気蓄熱暖房機の良さって何?」
 
このような疑問をお持ちではないでしょうか?
聞きなれない方も多いかと思われる「電気蓄熱暖房機」とは、電力を使う時間を、夜間など特定の時間帯に絞ることで電気料金を安くすることのできる暖房装置です。
 
今回は、「電気蓄熱暖房機とはなにか」、「そのメリットデメリット」、「設置に適する場所」について解説していきます。
 
■電気蓄熱暖房機とは?
電気蓄熱暖房機とは、電気料金の安い夜間に電力を暖房器内に溜めておき、日中に溜めた電気を使い暖房機能を発揮する暖房機のことです。
電気蓄熱暖房機は、蓄熱レンガと呼ばれる蓄熱体を内蔵し、レンガの隙間に設置された、電気で熱を発する発熱体からの熱を設定された時間帯に吸収します。
 
■メリット
〇メリット1.「電気代の節約につながる」
設定すれば電気料金の安い夜間だけに絞って電気を用いるので、暖房にかかる費用を安くすることができます。

〇メリット2.「メンテナンスがいらない」
電気蓄熱暖房機は構造の単純性から、メンテナンスなしで10年は使用できると言われています。
また、エアコンのフィルター掃除やストーブの給油のような手間もありません。

〇メリット3.「熱が広がる」
エアコンやストーブのように特定方向に温風を吹出すのではなく、輻射で全方向に熱が伝わります。

〇メリット4.「蓄熱時も温かい」
夜間蓄熱している間も放熱しているため、日中だけでなく夜間も暖かい状態を保つことができます。
 
■デメリット
〇デメリット1.「重い」
内部にレンガが入っているので、暖房機の重量が増します。
そのため、床面の補強工事や転倒防止策が必要になる場合があります。
 
〇デメリット2.「温度調整が難しい」
レンガには、「一度温まると冷めにくい性質」がある為、急な温度調整は難しくなります。
 
■電気蓄熱暖房機に適した場所
使用頻度の高い場所は常に暖かくしておくことで、より快適に過ごせるので、電気蓄熱暖房機は、『使用頻度の高い』箇所に設置するのが良いとされています。
使用頻度の高い場所に置くことで、暖房料金をより安く抑えることができます。
また、音が出ず空気を汚しにくい性質も注目すべきポイントです。
オフィスでは、『デスク周り』、家庭では『リビング・寝室』に設置すると良いでしょう。
 
今回は、「電気蓄熱暖房機とは、メリットデメリット、設置に適する場所」について解説しました。
 
株式会社エクス・プランは、東京・大阪・松江・米子に拠点を持ち、「建築設備設計・積算業務・省エネルギー措置届出支援業務・CASBEEⓇ申請書作成支援業務」等の業務を行っています。
 
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一次エネルギーの省エネルギー計算が必要な6つの設備とは?

2018-05-21
カテゴリ:省エネ計算[概要]
オフィスの増改築・マイホームの新築の際などに必要な省エネルギー計算ですが、いったい何を、どうやって計算すれば良いのでしょうか?
今回は、「建築物の省エネルギー性能の評価法」、「一次エネルギーの省エネルギー計算が必要な設備」について解説していきます。
 
■建築物の省エネルギー性能の評価方法
1.外皮性能
住宅の窓や外壁などの外皮部分には、「夏にどれだけ熱を吸収しないか」、「冬に熱を逃がさないか」などの性能が求められます。
外皮性能は、『外皮平均熱貫流率』と『冷房機平均日射取得熱取得率』で表されます。
地域により基準が定められており、温暖な地域・寒冷な地域など、夏の暑さや冬の寒さを気にする必要のない地域では、これらの基準値の計算が不要な場合があります。
 
2.一次エネルギー消費量
建築物の一次エネルギー消費量計算値(設計一次エネルギー消費量と呼ぶ)が、法律で定める基準値(基準一次エネルギー消費量)を超えていない場合、省エネ基準に適合していると判断されます。
 
※一次エネルギーとは?
一次エネルギーとは、化石燃料・原子力・水力・太陽光・風力から得られるエネルギーのことです。
また、二次エネルギーとは、一次エネルギーから一度変換された、電気・灯油・ガスから得られるエネルギーのことを指します。
建築物では、二次エネルギーがエネルギー源になりますが、建物の総消費エネルギーを計算する際には、通常一次エネルギーに単位変換します。
これらの一次エネルギー消費量は一年間に消費されるメガジュール[MJ/年]の単位で表されます。
 
■省エネルギー計算で一次エネルギーが考慮される設備
建築物の省エネルギー計算で、一次エネルギーが考慮される設備は主に以下の6つです。
 
1.空気調和設備(冷暖房など)
2.機械換気設備(換気扇など)
3.照明設備
4.給湯設備
5.昇降機(エレベーターなど)
6.エネルギー利用効率化設備(太陽光発電やコージェネレーション設備など)
 
1~5までの設備の一次エネルギー消費量計算値の合計から、6で作られる一次エネルギー生産量を引いて建築物全体の設計一次エネルギー消費量を計算します。
 
以上が「一次エネルギーの省エネルギー計算が必要な設備」についての解説でした。
 
株式会社エクス・プランは、東京・大阪・松江・米子に拠点を持ち、「建築設備設計・積算業務・省エネルギー措置届出支援業務・CASBEEⓇ申請書作成支援業務」等の業務を行っています。
 
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COP21で採択されたパリ協定の目標とは?分かりやすく解説します!

2018-05-16
カテゴリ:省エネ計算[概要]
実は、日本の省エネ対策とパリ条約は深く関係しているんです。

「国際条約なんて自分には関係ない!」と思っている方でも、マイホームやオフィスを作る際には、建築物に関する法律に従う必要があります。
つまり、日本政府のパリ条約参加や省エネ政策の影響を知らぬ間に受けているのです。

今回は、「パリ条約とは何か、パリ条約の目標、パリ条約後の日本の変化」について解説していきます。
 
■パリ協定とは?
パリ協定とは、2015年に開催された、第21回気候変動枠組条約締約国会議(略称COP21)で採択され、2016年11月に発効された国際協定です。
条約締約国全196カ国が参加しており、2020年以降の温室効果ガス排出削減を目的としています。
また、パリ協定は、京都議定書に次ぐ歴史上二回目の気候変動に関する国際的な取り組みであり、途上国が温室効果ガス削減目標を掲げた史上初の国際協定です。
 
■パリ協定の目標とは?
パリ協定の目標は、「産業革命前からの世界の平均気温上昇を2℃未満に抑えて、可能であれば1.5℃未満に抑える努力をする」ことです。
京都議定書とは違い、先進国各国だけでなく途上国にも削減目標を掲げることが求められました。

ただし、義務化されたのは「削減目標の設定」であり、「削減目標の達成」は義務ではありません。
 
■パリ協定以降の日本の変化
日本は、パリ協定で「2030年度までに2013年比で温室効果ガス排出量を26%削減する」といった目標をまとめた『日本の約束草案』を提出しました。
国土交通省によると、2030年度の2013年度比産業部門エネルギー消費量を7%減、運輸部門を28%減、民生家庭部門を40%減、民生業務部門を39%減することをエネルギー消費部門別の目標にしています。

部門別エネルギー消費量の変遷としては、運輸・産業部門の消費量は減少しており、民生部門(実質、家庭や企業のオフィスなどの建築物が該当する)の消費量だけが著しく増加している状況です。そのため、部門別削減目標でも民生部門に重点が置かれています。

民生部門のエネルギー効率の向上を目的に、『建築物省エネルギー法』が2017年4月に全面施行され、新築または増改築される建築物の省エネルギー基準に関する制度が厳格化されています。
 
今回は、『パリ条約とその目標、日本の変化』についてお話ししました。
 
株式会社エクス・プランは、東京・大阪・松江・米子に拠点を持ち、「建築設備設計・積算業務・省エネルギー措置届出支援業務・CASBEEⓇ申請書作成支援業務」等の業務を行っています。
 
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「京都議定書の歴史とその後の影響」を分かりやすく解説!

2018-05-11
カテゴリ:省エネ計算[概要]
「京都議定書策定の歴史を知りたい!」
「なぜ日本は省エネにこんなに取り組むのだろう。」
 
今回は、このような疑問や要望にお応えするため、「京都議定書の歴史とその後の影響」について解説していきます。
 
■京都議定書とは
1997年12月京都で開催されたCOP3(気候変動枠組条約締約国会議)で、先進国が排出する温室効果ガスの削減目標と達成方法をまとめたものを指します。
COPでこの「京都議定書」が合意され、2005年2月に発効されました。

先進国全体の、2008~2012年内の6つのガス(二酸化炭素、メタン、一酸化炭素、HFC、PFC、SF6)の排出量を、削減基準年の排出量を5倍した値から5.2%削減することを目標としました。
 
■京都議定書の背景
冷戦終結後G7の結束を誇示するために議題に挙げられた地球環境問題は、その後世界各地で議論されました。
トロントでの「変化する地球大気に関する国際会議」やINCが開かれてからは以下の流れです。
 
・1992年:リオデジャネイロ国連環境開発会議で気候変動枠組条約採択
・1994年:気候変動枠組条約発効
・1995年:COP1ベルリンで「締約国の義務の強化」、「途上国への削減義務の免除」が決定
・1996年:COP2ジュネーブでCOP3が日本で開催されることが決定
・1997年:COP3日本で「法的拘束力を持つ文書」である京都議定書の作成
※COP(気候変動枠組条約締約国会議)
 
■京都議定書のその後の影響
世界金融危機や欧州債務危機が追い打ちし、日本を含む署名した全ての国とEUが削減目標を達成しました。

2012年末に第二約束期間(2013年~2020年)の温室効果ガス削減に関する京都議定書改正案がドーハで採択されましたが、締約国の承認が足らず、この期間の日本削減数値目標はありません。
 
また、2011年に福島原発事故が起きた日本は、2014年にエネルギー基本法を制定し、基本的概念として「エネルギーの安定供給」、「経済効率性向上」、「環境への適合」、「安全性」を掲げています。

2015年には、COP21で採択されたパリ協定で、2030年度までに2013年度比26.0%減を目標に掲げています。
現在の日本は、「徹底的な省エネの推進」、「エネルギーミックス」、「再生可能エネルギーの導入」、「メタンハイドレート・水素エネルギー・LNG等の新エネルギーの利用」に注力しています。
 
このような流れで、現在の日本は省エネ技術最高水準国として、建築物の省エネルギー対策に取り組んでいます。
 
以上が、「京都議定書の歴史とその後の影響」についての解説でした。
 
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【代表】
TEL:0859-22-4828
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